【ポータブル電源】ECサイトで購入｜詐欺被害を防ぐ方法３選

Amazonや楽天などのECサイトを利用する人口が年々増加している中、クレジットカードの「不正利用」が急増しています。

下の表は「一般社団法人：日本クレジット協会」が2022年3月に公表したクレジットカード不正利用被害の発生状況をまとめたものですが、５年前と比較をした場合では「被害総額が倍増」している事が分かります。

このように、以前は偽造カードによる被害が多かったのですが、近年では番号盗用被害が圧倒的な割合を占めているのです。

この記事では、ポータブル電源の購入をECサイトから行う方が多い現状を踏まえて、ECサイトで購入｜詐欺被害を防ぐ方法３選について解説をします。

ポータブル電源の購入だけではなく「ECサイトでクレジットカードを良く利用する」方も、ぜひ最後までご覧ください。

ECサイトで購入｜詐欺被害を防ぐ方法３選

早速ですが、ここからはECサイトで購入する際の詐欺被害を防ぐ方法３選について解説をします。

セキュリティコードは「信用しない」

クレジットカードには「磁気ストライプ情報（カード裏面の黒い帯）」に個人情報が記録されているのですが、スキミングとはここに記録された情報を抜き取る詐欺の事を言います。

しかし、クレジットカードの裏面にある「セキュリティコード」は、この磁気ストライプ情報には記録されていません。

では、なぜ？セキュリティコードを「信用しない」方が良いのでしょう。

例えば、上画像のような「セキュリティコード：必須」入力欄を見慣れている方も多いと思いますが、ここがそもそも「偽サイト」だとしたらセキュリティコードも簡単に漏洩することになります。

このように、セキュリティコードそのものが漏洩している場合も多く、ECサイトによっては「セキュリティコードだけでは購入できない」ところが増えています。

３Dセキュアを使う

セキュリティコードのリスクについては「セキュリティコードを過度に信用しない」事が鉄則ですが、では、安全にECサイトからポータブル電源を購入するには「どうすれば良いのか？」について解説をします。

セキュリティー対策が進んでいるＥＣサイトの場合、先ほどのセキュリティコードの入力が終われば、次に「パスワード」を求められる（上画像）別画面に移行します。

このようなシステムの事を一般的に「３Dセキュア」と呼ぶのですが、ここで入力が必要な「パスワード」とは磁気ストライプ情報やカードに記載されているものとは違い、カードの利用者しか知らない「パスワード」の事を指します。

このパスワードは、本人が言わない限りは「知りえない情報」になるため、カード被害を防ぐにはかなり有効とされています。

そのため、ECサイトでポータブル電源を購入される場合（ポータブル電源以外の場合も含む）は、３Dセキュアが導入されているか否かを確認することも重要です。

※３Dセキュアが導入されるＥＣサイトの決済画面例：クレジットカード会社・カード発行元の会社の「ロゴマーク」がそれぞれ表示されます。

また、現在はECサイト運営会社側への「クレジットカード情報の非保持化など」が義務付けられている上、個人のカード情報をECサイト運営者が「要求」する事もありません。

特定商取引法に基づく表記の確認

３つ目の対策としては「特定商取引法に基づく表記」を確認する方法になります。

特定商取引法では、事業者の名称や住所・代表者の氏名などを「表示する義務」が課せられている事もあり、ECサイト上には必ず「特定商取引法に基づく表記」があります。

偽サイトでは、特定商取引法に基づく表記が無いものや、怪しい日本語が使用されている場合もあるのため、先ずは「表記の有無」について確認することも重要です。

また、クレジットカード詐欺の多くは、「転売目的」で購入されるケースが多く「家電やゲーム機器」などは狙われやすく、近年では「ポータブル電源の詐欺被害」も増加しています。

そのため、被害額も10万円前後と被害額が高額になることを考えれば、多少の手間が掛かったとしても「３Ｄセキュア」と「特定商取引法に基づく表記」の確認は必須だと言えます。

※クレジットカード詐欺による実際の被害報告はこちら⇩⇩⇩

しかし、この「特定商取引法に基づく表記」に関しても虚偽の記載がゼロではありません。

そこで、有効な確認方法についていくつかご紹介をします。

代表者が「日本人の名前」でも実際は「外国人」が代表者の場合もありますので、高額商品の購入時やクレジットカード詐欺が心配な方は、必ず「特定商取引法に基づく表記」を確認するようにしてください。

クレジットカード詐欺被害にあった場合

どれだけ注意をしていても「100％被害を防ぐ」事は難しいかも知れません。

しかし、被害に遭った事に気づくのが遅くても「カード会社に連絡」をすることで、殆どの場合は「被害額」は返金されます。

しかし、次のような場合はクレジットカード会社も対応してくれない場合があるので注意が必要です。

これらの要件に該当する場合に於いては被害額が返金されない可能性があるため、心当たりのある方は速やかに対応することがおすすめです（住所変更など）。

また、ECサイトとは直接関係が無いのですが、「カードの裏面に直筆サイン」が無い場合も返金されない事があるのでご注意ください。

まとめ

この記事ではポータブル電源をECサイトで購入する際に詐欺被害に防ぐ方法３選について解説をしましたが、最後にポイントを整理しておきます。

昔は「偽造カードの被害」が横行していましたが、ここ数年は「スキミングやショッピング詐欺が主流」になっています。

また、Amazonや楽天などの大手ECサイトであれば大丈夫と思っていても、偽サイトは見分けがつかないほど巧妙に出来ている事もあるため、「Amazonや楽天で買ったつもり」になっているだけで、実はクレジットカード情報だけが盗まれている事もあるのです。

冒頭にお伝えした通り、クレジットカード詐欺被害額は330億円（2021年）を超え、過去最悪の被害状況となりましたが、この被害額については「被害届があった総額」に過ぎません。

そのため、不正被害に遭った事を気付いていないケースも含めると、相当な被害額になる事が推測できます。

今後、まだまだEC（通販）サイトの需要が伸びていくことが予想される中で、ECサイトを運営する側も当然のことながら、クレジットカードの利用者様に於かれましても「詐欺被害の当事者」になる可能性を意識した「自己管理」が求められます。

この記事がきっかけで「セキュリティコードの脆弱さ」や「３Dセキュア」について、少しでも興味を持って頂ければ幸いです。

最後までご覧頂きありがとうございました。

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